PrEPとは、曝露前予防(Pre-Exposure Prophylaxis)の略語です。

HIV感染のリスクが非常に高い方(セックスパートナーがHIV感染者など)が、原則として毎日1錠の抗HIV薬を内服し、HIV感染を予防する方法です。アメリカ疾病管理予防センター(CDC)は、PrEP(プレップ)を行うことにより90%以上の高い確率でHIV感染が予防できると発表しています。

PrEP(プレップ)HIV感染に対して高い予防効果を発揮することは、諸外国の研究により立証されています。しかし、残念ながら国内においては予防医療として保険が適用されておらず、健康保険を使用してPrEP(プレップ)を行うことはできません。

20182月には、国立国際医療研究センターが日本の研究としてはじめて、男性間性交渉を行っている120人の限られた条件の対象患者に導入を始めました。

20182月現在、日本国内でHIV予防薬の購入が可能なクリニックは、あおぞらクリニック新宿院、新橋院の2病院のみです。

日本人がPrEP(プレップ)を行うためには、処方可能な病院で先発薬を購入するか、海外で製造・販売している後発薬(ジェネリック)を個人輸入、または輸入代行業者を利用するかのどちらかになります。

近年、インターネットの普及により様々な物を気軽に買うことが出来るようになりました。薬の購入も同様です。しかし、海外から薬を個人輸入したり、個人輸入代行業者から購入する場合には、様々なリスクを考えなければなりません。

個人輸入する場合には、安全に製造・販売している製薬会社もしくは薬局を探す必要があります。

日本国内で正規に流通している薬は、医薬品医療機器等法に基づいて、品質や有効性及び安全性が確認・保証されています。しかし、個人輸入される海外製品にそのような保証はありません。

そのため、海外の薬を購入するためには様々なリスクを理解した上で、安全な薬を購入できる方法を探し出さなければなりません。

あるいはその手間を省くことを考えた場合、輸入代行業者を利用するという選択肢もあります。

多くの輸入代行業者が国内未承認の後発薬(ジェネリック)を販売目的で広告していますが、それらは全て医薬品医療機器等法第68条で違法とされています。違法性が確認された場合、摘発の対象となります。

違法輸入代行業者によっては、ホームページ上は全て日本語で案内されているものの、経営者が外国人、あるいは会社そのものが海外にあるということも珍しくありません。

海外に輸入代行業者の本社がある場合、全てを摘発することができず、国内では違法サイトの閉鎖ぐらいしか対応することができません。

違法業者から薬を購入すること自体は、法律上問題ないとされています。しかし、違法な業務を行っている輸入代行業者から、私達の命に関わるような予防医療薬を購入したいかと問えば、ほとんどの方は躊躇されると思います。

薬の製造・販売において、医薬品等の品質や有効性及び安全性についての検証はなされていますが、基準は国により異なるため、日本と同じレベルでの検証が行われていない可能性があります。

品質等の確認が行われていない医薬品等は、期待する効果が得られなかったり、人体に有害な物質が含まれている場合もあります。また、薬を製造する環境基準も異なるため、購入する国によっては不衛生な場所や方法で製造された可能性があります。

驚くべきことに、虚偽又は誇大な効能・効果、安全性などを標ぼうして販売等されていることが実際にありますが、外国語で記載されているため、購入する国の言葉に精通していないと内容を正確に理解することは困難です。

悪質な個人輸入代行業者も存在します。薬の形や入れ物を正規に販売しているものとそっくりに偽造し、悪意をもって販売しているところまであります。

万が一、個人輸入または個人輸入代行業者から購入した薬を服用後に副作用症状が現れた場合、国内未承認の医薬品等については医師や薬剤師でも、その成分や作用等に関する十分な情報を有しておらず、副作用等に迅速に対応することが困難になります。